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世界同時株安:各国QE規模と株価下落率からマネー還流実態について考えてみた

2015年08月25日 ネズミ1号:略称「T」
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世界同時株安、ばら撒かれたお金で稼ごうとする投資家のチキンレースの馴れの果て・・かな・・

2年とか4年に一度株価暴落が起こるというイメージがなんとなくありますが、今回は中国経済バブルトリガーみたいなことが一斉にメディアで騒がれていますが、もともとはFRBが9月に利上げに踏み切るというイベントが終幕イベントシナリオだったような雰囲気が漂っていたように思います。米国がQE1や2に向けてヘリコプターマネーをばらまきながらそのお金を求めてストックブローカーや機関投資家が株式へお金をつぎ込んできたのがこれまでの好調な体に演出されてきた"景気"とうことになるでしょうか。そんな中膨らみすぎたバランスシートリミットにより米国がQEの出口に向かおうとする中、新たな資金提供元?きましたぁ!という感じでアベノミクスがはじまり、経済成長年2ケタ!などと持て囃された中国などでは、ケイマン諸島などを経由した米国証券取引所への上場から逆にRoundTripと呼ばれるようなケイマン諸島経由での中国企業への米国資金の投資までばらまかれたお金がいろいろなルートを通じで世界に影響を与えていたという感じがしています。


 

 

米国や日本、その他の国々で非伝統的な量的緩和という手法でばら撒かれたお金の規模はどれぐらい?

国別量的緩和(QE)施策による市中に出回ったであろうおカネのボリューム

1位:FRB 275兆円(QE1-QE2)
2位:日銀 年間80兆得2年位 160兆円
4位:中国 やりはじめたらしい
リーマン後に実施した公共事業投資100兆円ぐらい(たしか)そして上海株式下落食い止めのための政府による株買い支え 80兆円
180兆円ぐらいは使っているらしい
3位:イギリス 60兆円ぐらい
5位:ECB(EURO) 8兆円規模の金融緩和を開始したばかり

資金供給源であった米国がQEを終了し、利上げするとなると、次なるお金の供給先が必要なるという感じだったのかもしれませんが、日本がそれにあたるのかもしれません。FRBのQE1-3まででだいたい275兆円の量的緩和がされたようです。アベノミクスでは2年ぐらいに160兆円ぐらいやっているようですが、まだ継続するといっています。それでも足りず、ECB(EU)でもやって!と圧力があったか否かは別ですが、形上8兆円レベルでことしに入ってお付き合いレベルでQEをやりはじめたという感じですね。一方中国では本当の額は不明ですがリーマンショック後に述べ180兆円ぐらいの資金が公共事業や株価維持のために政府から支出されたらしい・・・感じです。

先に述べたとおり、RoundTripによる欧米資金の還流は中国国内にも相当なボリュームがあったと思いますので、中国政府が支出した100兆円以上のおカネは間接的に世界の景気を底上げするための資金供給源になっていたということができるかもしれません。

お金をばらまいていたのは米国、そして日本。中国は間接的な資金供給をするはめになったという感じ!?

資金供給源であった米国がQEを終了し、利上げするとなると、次なるお金の供給先が必要なるという感じだったのかもしれませんが、日本がそれにあたるのかもしれません。FRBのQE1-3まででだいたい275兆円の量的緩和がされたようです。アベノミクスでは2年ぐらいに160兆円ぐらいやっているようですが、まだ継続するといっています。それでも足りず、ECB(EU)でもやって!と圧力があったか否かは別ですが、形上8兆円レベルでことしに入ってお付き合いレベルでQEをやりはじめたという感じですね。中国は国内投資という合理的な施策にでましたが、結果として仮説的なマネー供給者となった感じでしょうか?米国で275兆円、日本で160兆円、中国で180兆円、イギリスとで60兆円ということで、リーマンショック前にマネー還流総資産がざっと3000兆ぐらいと言われていたという記憶が個人的にはありますので、だいたい20%ぐらい都合をつけたということみたいですね。

イギリスは、60兆円規模位をリーマン後にやったようですが、リーマンショック前といえば、NY金融街とロンドンンシティがいい感じだった訳でその後始末代ということでしょうか。ちなみにイギリスは即出口戦略をとりながら緊縮財政に舵を切ったように記憶していますが、いち早く責任分担から一逃げって感じですね。

当然全然足りない訳で、口だけのECBドラキ議長にどのような口説きをいれたかは別としてしぶしぶEUもQEをやり始めるフリを下という感じでしょうか?その規模は8兆円ほど。EUの経済圏規模を考えるとやってるフリというボリューム感でしょうか。

QEによって刷られたお金がどうながれていたか?各国証券取引所下げ幅から想像してみると。。。

今回の世界同時株安の各国市場の下げ幅

香港 16%
上海市場 8%
米国ダウ 6.4%
日本 4.6%
フランクフルト 2.6%
フランス 2%
シンガポール 5.5%
バンコク 6.5%
ジャカルタ 3.2%
マニラ 3.6%
クアラルンプール 2%


どうでしょうか?新聞ではダウ平均が1000ドル!下げたと衝撃的な見出しが出ていますが、下げ幅でいうと香港が1位、上海市場が2位、米国ダウは2位、次いで日本が4位です。

マネーの供給もとの米国と日本を抜いて、香港が1位というのが興味深いですが、これは、RoundTripマネーが如何に膨大なものであった買っているかの様です。マネー供給国がばらまいたヘリコプターなお金が、急成長が見込まれる新たな10数億人マーケット中国へ流れ込んでいたことがわかりますね。香港などはまさに中国系ベンチャーにおけるRoundTripな銘柄が目白押し上場マーケットだったのだと思います。

つい最近アリババなどの上場などで時価総額などが話題なりましたが、こういうネタをベースにストックブローカーな人たちはばら撒かれたマネーをゼロサムゲームである株式投資で手にしてきたということなのでしょう。

アベノミクスとは株価は上がるが、借金は増え、生活者は疲弊し破綻に向かう政策~だから株を買え:ジムロジャース」でも紹介しましたが、お金の供給者として唯一年間80兆円規模を続けると宣言している日銀。このことからも、これから日本株は買いなのかもしれません。今一時的に同時株安というネタにより円高、原油安というような昔にもどったような錯覚に陥っていますが、ひょっとしたらこれはまやかしであって、日経平均3万円台もありうるというジム・ロジャーズさんのロビーな記事のようにストックブローカーの方々は次なるネタをもうしこみ終わったという段階なのかもしれません。

世界経済に関する参考図書

石油とマネーの新・世界覇権図――アメリカの中東戦略で世界は激変する

内容紹介(Amazonより):<人気エコノミストが教える最新国際情勢> いま注目すべきはアメリカとイラン! ◎なぜアメリカとイランの和解が世界を大きく動かすのか? ◎これから起こる世界経済の地殻変動とは、いったい何なのか? ◎新しい世界覇権の争いはどうなっていくのか? ◎国際紛争はどういった展開をしていくのか? ◎新しい世界秩序が日本に何をもたらすのか? 新たな仮想敵国を軸に、アメリカの世界戦略が一新する! 核開発問題を巡る交渉で、ついにイランと最終合意を迎えた。最終合意によるアメリカとイランの雪解けで、世界のパワーバランスが激変する。原油の需給均衡が崩れると、世界経済はどんな影響を受けるか。ロシア、中国などの新興国の影響力はどうなるか。ダイナミックな国際情勢の動きから、世界経済の行方、日本社会の将来を占う。

世界経済危機 日本の罪と罰

内容紹介(Amazonより):主犯アメリカに資金を供給し続けた"共犯者"日本。その結果として、この国を未曾有の大不況が襲う。100年に1度とされる経済危機の本質は何か。その分析、今後の行方、そして今なすべき対策までを野口悠紀雄が緊急提言。

 

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ベンジャミンフルフォードさんについては陰謀説系な本ですが、SFやファンタジー小説をよむ感じで楽しむのもいいかもしれません。

世界を破綻させた経済学者たち:許されざる七つの大罪

内容紹介(Amazonより):一見エレガントな理論が、実はとんでもない破局の元凶だった――《ニューヨーク・タイムズ》の名物コラムニストが、フリードマンからアセモグルまでスター経済学者を筆刀両断、今後の対処策を示す痛快作。 <br> 見えざる手、緊縮財政、規制緩和と競争重視、インフレ・ターゲット、投機の奨励、グローバリゼーションと自由貿易、データ偏重―いつの間にか、私たちの日常に浸透しているこれらの考え方。じつはこうした理論が、主流派の経済学者たちによって極めてあやしい基盤のうえに構築されたものであり、2008年の金融危機と現在の世界経済の混乱を招いた元凶だったとしたら?"ニューヨーク・タイムズ"などで長年経済コラムニストを務めたベテランの評論家が、アダム・スミスからケインズ、ミルトン・フリードマン、アセモグル&ロビンソン、ラインハート&ロゴフ、ピケティまでを俎上に載せ、経済学者たちの犯してきた過ちを筆鋒鋭く告発、学問の罪を問う警世の書。



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